経営者になる 経営者を育てる

出版时间：2005/6/10  出版社：ダイヤモンド社  作者：菅野 寛  
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内容概要

経営者の「アート系スキル」とは
『経営者になる経営者を育てる』
「優秀な経営者になる」、または「優秀な経営者を育てる」ためにはどうすればいいのか。ボストンコンサルティンググループでのコンサルタント活動や第一線の経営者へのインタビューなどから、必要条件を抽出する。
優れた経営者は、“経営者のスキルセット”と呼ぶべき一連のスキルを持っているという。それはマネジメント知識と論理的思考といった「科学系スキル」と「アート系スキル」に大別できる。本書は、形式知化しにくく、習得が容易ではないアート系スキルに焦点を当てて詳細に解説する。
著者が考えるアート系スキルとは、強烈な意志、有機、インサイト、しつこさ、ソフトな統率力の5つ。これらのスキルは個人の属性として扱われることが多いが、著者はそれを否定し、強烈な意志さえあれば、ほかのスキルは先天的に持ち合わせていなくても習得できると主張する。自分なりの訓練法を構築して習慣化すること、また体験を通じて習得することが重要だとして、その方法論を紹介する。
個別スキルの中には、反対の性質を持ったスキルもある。どのスキルを前面に出すかによって、経営スタイルも変わってくる。経営環境に応じて、メリハリをつけてスキルセットを使い分けることが必要だと指摘している。
(日経ビジネス 2005/07/18 Copyright©2001 日経BP企画..All rights reserved.)
出版社/著者からの内容紹介
出井伸之・ソニー会長、稲盛和夫・京セラ名誉会長、金川千尋・信越化学工業社長、酒井秀樹・ヒロセ電機会長、鈴木敏文・イトーヨーカ堂会長、高原慶一朗・ユニ・チャーム会長、柳井正・ファーストリテイリング会長など、優れた経営者との議論を基に、リーダーシップに必要なエッセンス・スキルを抽出し、「戦略的に経営者になる法」、「計画的に経営者を育てる法」を論じています。
著者は、ボストン・コンサルティング・グループのヴァイス・プレジデント。「経営者の育成こそ日本企業にとって喫緊の課題」という問題意識のもと、長年のコンサルティング活動を通じて得た知見により、「経営者に必要なスキル」と「その習得方法」を、具体的かつ実践的に提示しています。
内容（「MARC」データベースより）
リーダーシップ・スキルを「形式知化」して、戦略的に「経営者になる・経営者を育てる」方法を提示。ソニー、京セラなど優れた経営者との議論から、経営者に必須のスキルセットを抽出する。
著者からのコメント
リーダーシップに関する著作物は、すでに世の中に何百と発行されている。その中で、あえて本書を出す理由は、「リーダーシップを実践的に身につける方法を提示したい」ということにある。
既刊本の多くは、リーダーシップという暗黙知を曖昧な形で表現し、その習得法も曖昧なまま提示している。これに対して本書では、リーダーシップをできる限り形式知化し、必要なエッセンス・スキルを抽出した上で、そのスキルを意識的・集中的に習得することを提案していく。
長年にわたるコンサルタントとしての経験を通じて、「戦略的に経営者を目指す」「計画的に経営者を育てる」という目的達成のために効果的と考えるにいたった方法を紹介する……（本書第1章より）。
著者について
菅野　寛（かんの　ひろし）
ボストン コンサルティング グループ　ヴァイス・プレジデント　アンド　ディレクター
東京工業大学工学部卒及び同大学院修士。カーネギーメロン大学経営学修士(MBA with Award)。日建設計を経て現在に至る。ハイテク、情報通信、製造業等の業界に対し、新規事業戦略、営業・マーケティング戦略、研究開発戦略、情報システム戦略等の策定・実行支援プロジェクトを数多く手がけている。 顧客企業のために経営幹部育成プログラムの企画・実施も行っている。
ボストン コンサルティング グループ　（BCG）
世界をリードする経営コンサルティングファームとして、様々な業界・マーケットにおいて、企業が競争優位を実現し成功するための支援を行っている。1963年米国ボストンで創業以来、現在までに世界37カ国で60の事務所を開設。1966年には世界第2の拠点として東京に、2003年には名古屋に事務所を設立。

作者简介

著者略歴 (「BOOK著者紹介情報」より)
菅野 寛
ボストンコンサルティンググループヴァイス・プレジデントアンドディレクター東京工業大学工学部卒及び同大学院修士。カーネギーメロン大学経営学修士(MBA with Award)。日建設計を経て現在に至る。ハイテク、情報通信、製造業等の業界に対し、新規事業戦略、営業・マーケティング戦略、研究開発戦略、情報システム戦略等の策定・実行支援プロジェクトを数多く手がけている。顧客企業のために経営幹部育成プログラムの企画・実施も行っている(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)